マスコミの歯科報道


あたかも一般庶民を代弁するかのような事を・・・・

少し前、大マスコミの歯科に対するネガティブキャンペーンが流行ったかと思うと、今度は雑誌「ザイテン」による歯科医倒産廃業特集（笑）。朝日等の報道が歪曲偏向報道だったのに対して、こちらは以外と正確だったり。昨年の「東洋経済」では歯科医師の5人に１人のワーキングプアーが年収300万円以下と言う表現だったが、今回一年経過して、、、年収200万円以下に格下げ（笑）。いったい、世の中は、、ワシらにどうしたいのよ。。

我が国のシステムでは、保険歯科診療の否定の上に先進歯科医療のたぐいが位置付けられ、これは保険で診療できない。いわゆる保険外治療として自費治療になる。補綴に関しては、厚労省の昭和51年通達と言う事務連絡文書が生きていて（法的根拠は知りませんが）いわゆる混合診療として、最終的に保険外補綴を選択したからと言って、初診から保険外診療（自費）にしなくてもいいよ～、、と言う事になっている。
しかし、良く考えると、世の中の歯科医師が自費診療を勧める背景に、保険診療の否定があるなんて一般庶民にはなんの事やらに違いないわけで、このへんが歯科医師のふがいなくもおかしなスタンス。だから左巻の妙な正義漢ドモは、このへんの矛盾をつきたがるわけ。

しかしですよ、新聞クイントのコラムにもワシは書いたが、世界に誇れる我が国の社会保障に内包された歯科システムのおかげで、この国の寿命は確実に伸びたのだ。その事に歯科医師もマスコミも何故触れないのか。しかも、歯科のエゴが食いに困るからとそれを否定しての自由歯科診療など、タコが自分の足を食って生き長らえると同じではないか。確かに、保健における評価額を詳しく計算すると、適性と思われる評価額の1/8となる研究報告がある。これでは通常のビジネスとしては成り立たないし、良質の医療を次に引き継げない。しかしだ。だからと言って社会保障を否定するのはどうか。ワシらのエネルギーの矛先は、厚生行政の改編にほかならない。。。。。だって、歯科のビジネスモデルって無理じゃないですか。こっちが頑張ってモデルを作れば、ルールがすぐ変わるんだから。話にならないでしょ。

この自己矛盾からどうしたら脱出できるかはそんなに難しくはないはず。ところが、歯科医師各が「自分だけは」と言う感覚をすてないと、多分何もできないでしょうね。しかも、厚生行政に限らず、法律だけじゃなく国が考える色々な事は、首都圏での話だから、どうしても東京的価値観が優先して、地方都市やスーパー田舎とは噛合う筈も無いわけ。田舎に合わせたら、東京の人達不便な事が沢山出てくるだろうし。この、東京的価値観がどれだけワシらの足を引っ張っているかね（笑）。薬の対面販売もまさにそうよ。厚労省が下北半島の佐井村とかにあったら、絶対に日の目を見ない法案だってば（笑）。

保険診療の否定の上に成り立つ正しい歯科医療など、信用をなくすだけ。社会保証枠の中で、全うに国民歯科医療を実践できるようにしましょうよ。






Posted: 火 - 6月 2, 2009 at 12:14 午前        



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